「ベトナム人材を採用してきたが、最近は応募が集まらなくなった」「送り出し側に依頼しても、以前のような人数が揃わないと言われた」——外国人採用の現場で、この数年よく聞くようになった声です。2010年代、外国人採用の主役は間違いなくベトナムでした。技能実習でも特定技能でも若いベトナム人材が次々に来日し、多くの中小企業の現場を支えてきました。その流れが変わりつつあるいま、「次はどの国を選べばいいのか」と情報を集め始めた経営者・人事の方は多いはずです。
この記事の見立てを先に示すと、ベトナム人材が採りにくくなったのは、求人条件や採用手法だけの問題ではありません。ベトナム経済そのものが急成長し、「日本へ出稼ぎに行く理由」が構造的に薄れているためです。私たちはこの変化を、現地を見てきた実感を込めて「事業をやるならベトナム、採用するならネパール」という言葉で整理しています。この記事では、その意味を一人当たりGDP・若年失業率・送金依存度といった公的統計と現地の見聞の両面から解説し、自社に合う国の選び方まで落とし込みます。
この記事を書いているG-Star HR Linkは、ネパール現地に自社の日本語学校とトレーニングセンターを持つ人材紹介会社です。一方で当社代表の岡本は、自身がかつてベトナムに設立した日本語学校から採用面接のサポートを依頼されて現地の面接に同席するなど、ベトナムの労働市場にも継続的に触れてきました。どちらかの国を持ち上げるためではなく、両方の現場を見てきた立場から構造の違いを公平にお伝えすることが、この記事の目的です。なお、ネパール人材の採用フローや費用の全体像はネパール人採用の基本ガイドで解説しています。
「ベトナム人材の採用が難しくなった」と言われる背景
最初に押さえたいのは、この変化が「たまたま今年は集まらなかった」という一時的なものではなく、統計にも現地の風景にもはっきり表れた構造変化だということです。
在留ベトナム人の伸び率は、ピーク時の半分以下になった
出入国在留管理庁の在留外国人統計を時系列で見ると、変化は一目瞭然です。在留ベトナム人は2015年末の約14.7万人から2019年末には約41.2万人へと、毎年20〜30%台という急ピッチで増え続けました。「外国人採用といえばベトナム」という空気は、この爆発的な増加の中で生まれたものです（出典: 出入国在留管理庁「在留外国人統計」国籍・地域別 在留外国人数の推移）。
ところがコロナ禍を挟んだ後、増加のペースは明確に鈍化します。2024年末は前年比12.3%増の634,361人、2025年6月末は前年同期比10.0%増の660,483人。人数自体はいまも中国に次ぐ第2位ですが、伸び率はピーク時の半分以下に落ちました。しかもベトナム人材の受け入れの中心だった技能実習は、制度全体で2025年6月末に449,432人と、前年末から7,163人の減少に転じています（出典: 出入国在留管理庁「令和7年6月末現在における在留外国人数について」）。
対照的なのがネパールです。在留ネパール人は2025年6月末で273,229人と国籍別第5位（2024年末にブラジルを抜いて浮上）となり、前年同期比32.1%増（2024年6月末206,898人→273,229人）という高い伸びが続いています。2025年上半期の増加数を比べると、ネパール（前年末比+40,186人）がベトナム（同+26,122人）を上回りました。まずは「ベトナムからの新規供給の勢いが落ち、ネパールが伸びている」という大きな流れを押さえてください。
現地で見えた経済成長——街の風景が数年で変わった
では、統計の裏側で何が起きているのでしょうか。当社代表の岡本は、ベトナムの日本語学校から面接サポートの依頼を受けて現地へ足を運んだ際、数年前とは別の国かと思うほどの変わりように驚いたと言います。
象徴的な光景を2つ紹介します。1つ目は外食です。日本人創業者がベトナムの1店舗から始めた人気ピザレストラン「Pizza 4P's」は、いまや国内外で約40店舗を展開するブランドに成長しました。現地では高級寄りの価格帯で、かつての客層は駐在員や欧米人観光客が中心でしたが、いま店内を埋めているのは現地のベトナム人のお客さんです。生活必需品以外にお金を使える層が、それだけ厚くなったということです。
2つ目は道路です。ベトナムの財閥ビングループ傘下の自動車メーカー「ビンファスト」が手がける国産EVが、街を普通に走っています。ハノイでは2026年7月から中心部（環状1号線の内側）でガソリンバイクの走行規制が段階的に始まる予定で、国を挙げてEVシフトを後押ししている状況です（出典: ベトナム政府ポータル（英語版・2025年7月））。自国メーカーのEVが政策とともに普及していく光景は、「人件費の安い生産拠点」というかつてのイメージからかけ離れています。
統計もこの実感を裏付けます。世界銀行によると、ベトナムの2024年の実質GDP成長率は7.0%。一人当たり名目GDPは2014年の2,546ドルから2024年には4,717ドルへ、10年でほぼ倍増しました（出典: 世界銀行 World Development Indicators）。実際、岡本が面接サポートで同席したのは、中国から東南アジアへと生産拠点を移してきたとされる日系の印刷関連企業でしたが、人件費の上昇を背景に、同社は次の候補としてバングラデシュやアフリカの視察を始めていました。生産コストの面でも、ベトナムはすでに「次の国を探される側」に立っているのです。
応募者も変わった——「日本で働く動機」の構造変化
採用に直結する変化として最も示唆的なのは、面接に来る応募者の顔ぶれです。岡本がベトナムでの面接に同席した際、「旅行が好き」と話す応募者に行き先を尋ねると、シンガポール、マレーシア、タイと、海外旅行をすでに経験している若者が珍しくありませんでした。日本食についても「食べてみたい」ではなく「現地の日本食レストランで食べたことがあります」という答えが返ってきます。実際、ベトナムの都市部では日本食店が増え、以前は駐在員ばかりだった店に現地のお客さんが並ぶようになりました。訪日旅行も特別なものではなくなり、2024年の訪日ベトナム人は62万1,100人と過去最高を更新しています（出典: 日本政府観光局（JNTO）「訪日外客数（2024年12月および年間推計値）」）。
一方、ネパールで面接をすると、「旅行が好き」の行き先は国内がほとんどで、日本食は「有名なので一度食べてみたい」という段階です。これは数年前——ちょうどベトナム人材が日本へ押し寄せていた頃——のベトナムの応募者と、同じ温度感です。
ここに円安が重なります。2024年には一時1ドル=160円台まで円安が進み、母国通貨に換算した日本の賃金の魅力は大きく目減りしました。国内に仕事があり、所得も伸びていて、日本は旅行で行ける国になった。ベトナムの若者にとって日本で働くことは、「人生を変える出稼ぎ」から「数ある選択肢の一つ」に変わったのです。
誤解のないように付け加えると、これはベトナムの人材の質が変わったという話ではまったくありません。経済が成長すれば海外への出稼ぎが減っていくのは、かつての中国など多くの国がたどってきた自然な道筋です。問題は、この構造変化を知らないまま「以前と同じ感覚」で採用計画を立ててしまうことにあります。
統計で比較するベトナムとネパール——「出稼ぎ経済」の現在地
では、両国はいま統計上どのような位置にいるのでしょうか。外国人材の供給構造を読むうえで当社が重視している指標を中心に、公的統計で比較します。
| 指標 | ベトナム | ネパール |
|---|---|---|
| 一人当たり名目GDP（2024年） | 4,717ドル | 1,460ドル |
| 実質GDP成長率（2024年） | 7.0% | 3.7% |
| 若年失業率・15〜24歳（2024年） | 6.3% | 20.6% |
| 海外送金の対GDP比 | 3%前後（2023年推計） | 26.0%（2024年） |
| 人間開発指数HDI（2023年） | 0.766（高位・世界93位） | 0.622（中位・世界145位） |
| 年齢中位数（2024年） | 34歳前後 | 25歳前後 |
| 在留者数（2025年6月末） | 660,483人（前年同期比+10.0%） | 273,229人（同+32.1%、2024年6月末206,898人→273,229人） |
出典: 世界銀行 World Development Indicators（GDP・失業率・送金、2024年。若年失業率はILOモデル推計）、UNDP「人間開発報告書2025」（2023年値）、国連「世界人口推計2024」、出入国在留管理庁「令和7年6月末現在における在留外国人数について」。ベトナムの送金依存度は世界銀行の統計データベースに直近値の掲載がなく、同行の移民・送金関連報告書による2023年推計（約140億ドル）に基づくおおよその水準を記載しています。
「出稼ぎ転換点」——一人当たりGDPで供給の先行きを読む
この表を読み解く軸になるのが、外国人材の業界で語られてきた経験則です。「一人当たりGDPがおおむね1,500〜4,000ドルの帯にある国から海外出稼ぎが活発になり、この帯を抜けると出稼ぎの供給は細り始める」——学術的に確立した閾値ではありませんが、日本への送り出しの主役が中国からベトナムへ、そしていま次の国々へと移ってきた実際の経緯とよく整合する、実務上の目安です。
ベトナムの4,717ドルは、この帯の上限をすでに超えた水準です。若年失業率は6.3%と国内に雇用があり、海外送金への依存もGDP比3%前後と小さい。所得・教育・健康を総合した人間開発指数（HDI）も0.766と「高位」グループに入りました。国全体として、出稼ぎで外貨を稼ぐ段階を卒業しつつある経済だと言えます。
一方、ネパールの1,460ドルは、この帯の下限に達したばかりの水準です。10年前のベトナム（2014年・2,546ドル）と比べてもさらに手前におり、若年失業率は20.6%。働く意欲のある若者に対して、国内の雇用機会が大きく不足しています。同じ「出稼ぎ国家」でも、ベトナムは出口に、ネパールは入口にいる——これが2国の現在地の違いです。
送金依存度26%——ネパールは「出稼ぎが基幹産業」の国
ネパールの構造が最もはっきり表れるのが送金依存度です。海外で働く家族からの送金がGDPの26.0%——経済のおよそ4分の1を占めており、世界でも最高水準のグループに入ります（出典: 世界銀行「Personal remittances, received (% of GDP)」）。ネパールにとって海外出稼ぎは例外的な選択ではなく、国の経済を支える構造の一部なのです。
加えて、人口構成が若いことも重要です。国連の世界人口推計（2024年版）によると、ネパールの年齢中位数は25歳前後と、ベトナム（34歳前後）より8歳ほど若く、これから働き盛りを迎える世代の層が厚く控えています。国内の雇用が急には増えない以上、「海外で働きたい若者が構造的に生まれ続ける国」であり、日本から見れば採用の候補者が今後も安定して供給される国だということです。
なお、この記事は2国の比較に絞っていますが、同様の統計指標をネパール一国に当てて「採用してよい国かどうか」を判断する視点から深掘りした記事もあります。ネパール自体の評価を確かめたい方はネパール人採用のメリット・デメリットをあわせてご覧ください。
「事業をやるならベトナム、採用するならネパール」の意味
ここまでの構造変化を、私たちは「事業をやるならベトナム、採用するならネパール」という一言で整理しています。これはどちらかの国を上げ、どちらかを下げる話ではありません。両国が経済発展の異なる段階にいるという、時間軸の話です。
ベトナムは「人を送り出す国」から「市場として攻める国」へ
約1億人の人口を抱え、2024年に7.0%成長を記録したベトナムは、消費市場としての魅力が急速に増しています。岡本が現地で進出コンサルタントや飲食関係者から話を聞いた実感では、所得の上昇にともなって、小売や美容、健康関連といった消費者向けビジネスが今後大きく伸びる余地があります。日本企業の進出も増えており、日本から見たベトナムは「働き手を送り出してもらう国」から「商品やサービスを売りに行く国」へと位置づけが変わりつつあるのです。
だからこそ、これからのベトナムとの関わり方は「事業」を軸に考えると合理的です。たとえば将来のベトナム進出を見据えて、現地拠点の責任者候補としてベトナム人材を日本で採用・育成する。これは出稼ぎの構造変化と矛盾しない、むしろ理にかなった採用です。日本で経験を積んで母国に戻り、日系企業の現地拠点を支える——そういうキャリアの受け皿になれる企業にとって、ベトナム人材の採用はこれからも十分に意味を持ちます。
いま日本にいるベトナム人材の価値は、何も変わらない
念のため強調しておくと、これは「ベトナム人材はもう良くない」という意味ではありません。特定技能の在留者数を国籍別に見ると、2025年6月末時点でベトナムが148,486人と全体の44.2%を占める最大勢力であり、日本の現場を支える外国人材の中心はいまもベトナムの人たちです（出典: 出入国在留管理庁「特定技能在留外国人数の公表等」）。すでに自社で活躍しているベトナム人社員がいるなら、その定着支援とキャリア形成に投資する価値はまったく揺らぎません。
変わるのは、「これから先、新規の若い人材を、以前と同じボリュームと条件で採用し続けられるか」という将来の見通しです。供給が細れば、国内外の就職先との条件競争は避けられません。この前提を持って計画を立てるかどうかで、数年後の採用の安定度が変わってきます。
ネパールは「出稼ぎ経済の持続」が採用の安定につながる
一方のネパールは、若年人口が厚く、国内の雇用機会が限られ、海外送金が経済の柱という構造が当面続きます。日本で働くことが本人にも家族にも大きな意味を持つため、働く動機がはっきりしており、家族への仕送りという目的意識が仕事への安定した取り組みにつながりやすい。個人の資質の手前に、「国の構造として、意欲ある候補者の供給が安定している」という土台があるわけです。これが「採用するならネパール」の意味です。
ネパール人材そのものの特徴——明るく人懐こい気質や、日本語の習得が早い言語的な背景——については、それぞれネパール人の国民性と性格とネパール人はなぜ日本語の習得が早いのかで詳しく解説しているので、この記事では立ち入りません。国の構造と個人の特徴、両方を確かめたうえで判断されることをおすすめします。
外国人材の国の選び方——ベトナムが向くケース・ネパールが向くケース
構造の違いを踏まえたうえで、実際にどちらの国を選ぶべきか。当社はネパール人材の紹介会社ですが、すべての企業にネパールが正解だとは考えていません。判断軸を公平に整理します。
ベトナムでの採用継続・選択が合理的なケース
- 社内にすでにベトナム人社員やコミュニティがあり、通訳・教育・生活支援の仕組みが回っている（同郷の先輩がいる職場は、新人の定着に有利です）
- ベトナム進出や現地拠点の構想があり、将来の現地スタッフ・幹部候補として育てたい
- 技術・人文知識・国際業務の在留資格でのエンジニア採用など、高度人材の採用が中心
- 国内外の就職先と比較されても選ばれるだけの給与水準・キャリアパスを提示できる
これらに当てはまる企業が、ベトナム採用を急いでやめる必要はありません。ただし募集にかかる時間と競争は以前より厳しくなる前提で、送り出しルートの質と候補者の来日動機を、これまで以上に丁寧に見極めることが重要になります。
ネパールが有力な選択肢になるケース
- これから初めて外国人採用に取り組む（特定の国のしがらみがなく、供給構造の安定した国を最初から選べる立場です）
- 単発ではなく、5年、10年単位で継続的に採用を続けたい
- 製造・外食・介護など、現場を支える人材の確保が目的（製造業での在留資格の使い分けは製造業の外国人採用で解説しています）
- 採用した人材に長く定着してほしい
ネパール人材を特定技能で受け入れる具体的な手順・書類・費用は特定技能でネパール人材を採用する全手順にまとめています。
迷ったときは「自社の体制」と「国の供給構造」の噛み合わせで考える
結局のところ、国選びの本質は「どの国の人が優秀か」ではありません。国民性の優劣を比べるような問いは、実務ではほとんど意味を持たないからです。問うべきは、①採用は単発か継続か、②社内の受け入れ実績と支援体制はどの国に向けて整っているか、③海外展開の構想はあるか——の3点です。この3つの答えと、ここまで見てきた両国の供給構造を突き合わせれば、自社にとって合理的な選択はかなり絞れるはずです。
よくある質問（FAQ）
Q1. ベトナム人材が「採れない」「応募が集まらない」と言われるのはなぜですか？
最大の要因はベトナム経済の成長です。一人当たりGDPは10年でほぼ倍増して4,717ドル（2024年・世界銀行）に達し、若年失業率も6.3%と国内に仕事があります。そこへ円安が重なり、日本で働く経済的な魅力が相対的に下がりました。求人条件の見直しで改善できる部分もありますが、根本は送り出し国側の構造変化なので、「以前と同じやり方で同じ人数を集める」ことは年々難しくなっていきます。
Q2. すでにベトナム人社員が活躍しています。ネパールに切り替えるべきですか？
急いで切り替える必要はありません。社内にベトナム人コミュニティと支援体制があること自体が採用上の資産であり、それを手放すのはもったいない選択です。現実的なのは、既存のベトナム人社員の定着支援を続けながら、新規採用の一部でネパールなど次の国を試し、供給リスクを分散しておく形です。国籍が変われば食事や宗教面の配慮事項も変わるため、まずは少人数から始めることをおすすめします。
Q3. ネパールもいずれ経済成長して、採用できなくなるのではないですか？
長期的には、その可能性はあります。ただし時間軸が違います。ネパールの一人当たりGDPは1,460ドル（2024年）で、出稼ぎ供給が細り始めるとされる水準まではまだ距離があり、ベトナムの現在地（4,717ドル）との間には大きな開きがあります。そして、いつかネパールが豊かになって出稼ぎが減るなら、それはネパールの人々にとって幸せなことです。私たちはその日が来るまでの間も、日本での就労経験が本人の人生とネパールの発展の両方に還元されるような採用を仲介したいと考えています。
Q4. ネパール人材の国民性や日本語力について知りたいです。
この記事は2国の構造比較に絞ったため、ネパール人材そのものの特徴は別の記事で詳しく解説しています。性格・文化・宗教面の実務はネパール人の国民性と性格を、日本語習得が早い理由はネパール人はなぜ日本語の習得が早いのかをご覧ください。要点だけ挙げると、日本語と語順が同じで発音の相性も良く、明るく協調的な気質の人が多いというのが、私たちの現場での実感です。
まとめ
- ベトナム人材が採りにくくなった根本原因は、ベトナム経済の成長という構造変化。一人当たりGDPは10年でほぼ倍増し、在留ベトナム人の伸び率はピーク時の半分以下になった
- ネパールは若年失業率20.6%・送金依存度26.0%・年齢中位数25歳前後と、出稼ぎ供給が続く構造にあり、在留ネパール人は前年比3割増のペースで伸びている
- 「事業をやるならベトナム、採用するならネパール」——ベトナムは市場として攻める国に変わり、採用の安定供給という点ではネパールに分がある
- ただし正解は企業ごとに違う。社内のベトナム人コミュニティの有無、現地進出の構想、採用の継続性の3点で判断する
- どの国を選ぶにしても、送り出しルートの質の見極めが採用の成否を分ける
次に読むべき記事:
国の構造を知ることが、採用の遠回りを防ぐ近道になります
「ベトナムで採れなくなったから、次に流行っている国へ」という発想だけで採用先を替えると、数年後にまた同じ壁に突き当たりかねません。大切なのは、その国の経済がどの段階にあり、日本で働きたい人がなぜ・どれだけいるのかという構造を理解したうえで、自社の体制と噛み合う国を選ぶことです。この記事の統計と判断軸が、そのための材料になれば幸いです。そして国を決めた後は、どの紹介会社・送り出しルートと組むかが成否を分けます。ネパール人材紹介会社の選び方も、ぜひ判断の参考にしてください。
私たちG-Star HR Linkは、ネパール現地の自社日本語学校で教育した人材を紹介する会社ですが、ベトナムをはじめとする各国の労働市場の変化も踏まえて、お客様ごとに最適な選択を一緒に考えるスタンスを大切にしています。「うちの場合はどちらの国が合うのか」「今のベトナム人社員の体制を活かしながら、次の採用元を準備したい」——そんな段階のご相談でも構いません。お問い合わせフォームからお気軽にご連絡ください。